取組み内容

学生の頃から興味を持っていたエネルギー問題や環境問題を、今でも探求し続けています。もともとは原子力エネルギーの研究開発が専門でしたが様々な課題に気づきました。特に2011年の福島第一原発事故以降は、その社会的責任の重大さを感じつつ研究しています。現在はAIを援用したエビデンスに基づくエネルギー政策、費用便益分析に基づく定量的なエネルギー・環境政策等を研究しています。エネルギー問題とは、単なる環境問題ではなく人としての生き方を示すものだと考えています。単に技術や経済、制度や政策、教育などのみで解決策を求めようとすると本質的課題を見誤る可能性があるため、総合的な知識と実践的な経験が必要です。授業では、知識の取得だけではなく、よりよい社会を目指すために何が必要なのか、一緒に考えます。社会貢献としては省庁や報道機関などに協力しています。代表を務める「市民社会と科学技術政策研究所」においては先端技術と社会との関わりも考えていますが、研究所の協力のもと、ゼミ生と一緒に福島県への現地調査、科学と社会に関する市民講座、日本学術振興会の子供向け科学実験なども行っています。

2020年10月に開催した高校生向けの科学実験オンラインイベントにおいて、各家庭に送付した放射線検出器の仕組みを解説。
2020年10月に法学部の勝田ゼミ生と一緒に福島第一原発事故の現地調査を行った。そこで記録したVR動画を使って、避難区域の問題について高校生向けの科学実験オンラインイベントで高校生と議論。
2019年に都内の小学校で行った特別授業で、AI技術について子どもたちに解説。
2021年3月に研究所が主催した福島第一原発事故10周年イベントにおいて、事故後から行ってきた現地調査の記録を紹介。